金は引き続き上値重く
金先物市場 概況と見通し
NY金先物は12日、前週比10.2ドル(0.56％)高い、1,823.2ドルで取引を終えました。
先週は、大規模な米経済対策成立への期待が高まったことを受けて、再びインフレヘッジとしての金需要がやや高まったようです。同時にドル指数の反落も、金価格を支えたとみられます。
一方、米国債利回りの上昇が、引き続き金価格の重石となっているようです。
今週は、1月の米生産者物価指数(PPI)や、FOMC議事録の発表があります。インフレ動向や金融政策に変化がみられれば、金相場にも影響が出てくる可能性がありそうです。
NY金先物 チャート分析（週足）
先週の週足チャートは、上値を下向きのトレンドラインで抑えられ、終値は雲の中で引けています。基準線も下向きになっており、値位置は弱気を維持しています。今週も引き続き1800ドルは強いサポートとして意識されそうですが、上値も重い展開が続きそうです。
今週の目安としては、雲の上限1848.9ドル付近、転換線1873.6ドル付近、基準線1884.2ドル付近が、 引き続き強い上値抵抗となりそうです。一方、1月の安値1800.8ドル、雲の下限1767.7ドルが引き続き下値サポートとなりそうですが、ここを下抜けた場合は、一段安となる可能性もありそうです。
原油は65ドルを目指す？
原油先物市場 概況と見通し
WTI原油先物は12日、前週比2.62ドル(4.61％)高い、59.47ドルで取引を終えました。
新型コロナワクチンの普及や米追加経済対策による景気回復期待が高まったことに加え、EIA発表の米原油在庫が3週連続で減少していたことなどが、原油価格のプラス材料となったようです。
IEAが先週発表したレポートでは、2020年第4四半期の在庫減少幅は224万バレルと、第3四半期の日量156万バレルと比べ、減少ペースが上がっていることが示されています。
また、米政府は16日にイエメンのフーシに対するテロ組織指定を解除すると発表しましたが、フーシは最近、サウジなど敵対勢力への攻撃を強化しているとも伝えられており、今週は中東情勢にも注目が集まりそうです。
WTI原油先物 チャート分析（週足）
先週の週足チャートは、転換線・基準線を上離れたまま続伸し、陽線で引けました。200週移動平均線からも上離れ、値位置は強気に傾いています。今後は調整の下げもありそうですが、先週までと変わらず、ストキャスティクスは80%以上を維持していますので、引き続き買い支えは強そうです。
今週は、転換線の53.55ドル、200週移動平均の51.49ドルが、下値サポートライン及び調整下げの目安となりそうです。ここを下抜けた場合は基準線の47.29ドル付近までの下げもあるかもしれません。一方で、遅行スパンが雲を上抜け、価格は昨年2月の高値を上回ってきましたので、昨年1月の高値65.65ドルを試す展開も十分考えられそうです。
白金は6年ぶり高値
NY白金先物市場 概況と見通し
NY白金先物は12日、前週比126.0ドル(11.12％)高い、1,259.0ドルで取引を終えました。
景気回復期待の高まりを受けて、自動車産業の回復や、燃料電池の利用拡大による白金需要の増加期待も高まり、白金価格はおよそ6年ぶりの高値をつけました。
白金市場は3年連続で供給不足となる見通しも示され、買われやすい地合となっているようです。
NY白金先物 チャート分析（週足）
先週の週足チャートは、10%超上昇し、終値は転換線を大きく上離れて、大陽線で引けています。値位置はかなり強気に傾いていると言えそうです。転換線からかなり上離れた水準にありますので、転換線付近までの下げはあるかもしれません。一方で、15日時点で2015年1月の高値1290.3ドルを超えていますので、今後、2014年7月の高値1523.8ドルを目指す展開となる可能性もありそうです。
注目の経済指標、イベント（2月15日～2月20日）
* 2月15日（月） 日10-12月期GDP、ユーロ圏12月貿易収支、ユーロ圏12月鉱工業生産指数
* 2月16日（火） ユーロ圏10-12月期実質GDP、独2月ZEW景況感指数、米2月NY連銀製造業景気指数
* 2月17日（水） 英1月CPI、米1月PPI、米1月小売売上高、米1月鉱工業生産指数
* 2月18日（木） 米1月FOMC議事録、米新規失業保険申請件数、米2月フィラデルフィア連銀景況指数
* 2月19日（金） 米EIA原油在庫、英1月小売売上高、ユーロ圏2月PMI
* 2月20日（土） 米1月中古住宅販売件数、米オイルリグ稼働数、CFTC週間投機筋ポジション
お読みいただき、ありがとうございます。よろしければ、応援クリックもして頂けると大変励みになります(*^^*)
(Visited 235 times, 1 visits today)
重要事項
当サイトは、当社の経営理念である「株式会社さくらインベストは投資に関する幅広い知識や情報を発信し、お客様をはじめ投資家の皆様の喜びに貢献します」に基づき、一般的な金融リテラシーの知識向上に役立てていただくことを目的としています。
当社（株）さくらインベストは商品先物取引業者であり、金融業者（証券会社等）ではなく、当社で株式等の金融商品の取引を行うことはできません。その為、金融商品等の勧誘や媒介を目的としていません。また、金融商品等のメリットを助長し取引を勧めるものでもありません。
【店頭商品デリバティブ取引のリスク・費用などの重要事項】
店頭商品デリバティブ取引（以下、「CFD取引」という）とは、原資産の値動きを反映する銘柄の売り買いの差金の授受によって決済する店頭商品デリバティブ取引であり、当社とお客様の相対で行われる取引です。また、お客様が所定の証拠金を当社に事前に預け入れたうえで行う証拠金取引であり、証拠金の額を超える金額の取引ができる一方、相場の変動により損失が生じる場合があり、証拠金の額を超える損失が生じる可能性もございます。
＜リスクについて＞
CFD取引は、その取引の仕組みやリスクが取引所において行われる取引所取引とは異なるため、その取引にあたっては契約締結前交付書面および約款等を十分に読み、それら内容をご理解頂き、かつ承諾頂く必要がございます。CFD取引には、銘柄の市場価格が変動して元本を割り込むリスクや、システム機器、通信機器等の故障等、不測の事態による取引の制限が生じるリスクや、少額の証拠金で大きなレバレッジ効果を得ることができ、大きな利益を得る可能性がある反面、多大な損失を被るリスクがあります。また、損失を抑制する目的でロスカットルールが設けられていますが、通貨等の価格または金融指標や商品価格等の数値の変動により、このルールに基づくロスカットが執行されて、損失が生ずることとなる可能性があり、場合によっては、当該損失の額が証拠金の額を上回るおそれがあります。主要国での祝日や特定の時間帯において、また、天災地変、戦争、政変、同盟罷業等の特殊な状況下で、当社からのレートの提示が困難になりお客様が保有するポジションを決済することや新たにポジションを保有することが困難となる可能性があります。当社がCFD取引に関連して取引を行うカバー先の破綻等による取引制限、または建玉及び証拠金の移管等により被る損害等の取引先信用リスクがあります。お客様と当社が行う取引については、相対取引として行うものであり、当社が表示する銘柄等のビッド価格（売付けの価格）とアスク価格（買付けの価格）とに差（スプレッド）があります。CFD取引に関連して発生するスワップポイントについては、金利状況により変動するおそれがあります。CFD取引に係る税制および関連法規の変更等により、現状より不利な条件での取引となる可能性がります。CFD取引に含まれるリスクとして上記に掲げられたものは一般的なものであり、リスクとして全てを網羅しているものでありません。
【リスク・費用などの重要事項】
＜リスクについて＞
商品先物取引は相場の変動によって損失が生じる恐れがあり、また、当社必要証拠金の額に比べて何十倍もの金額の取引を行うため、その損失額は預託している証拠金等の額を上回る可能性があります。
＜証拠金等の額とレバレッジ＞
商品先物取引は委託に際して証拠金等の預託が必要になります。最初に預託する当社必要証拠金額は商品により異なりますが、2022年1月4日現在最高額は取引単位（1枚）当り1,300,000円、最低額は取引単位（1枚）当り4,250円です。国内商品市場取引の必要証拠金額は、毎週日本証券クリアリング機構にて発表されるプライス・スキャンレンジと同額です（損失限定取引を除く）。ただし、実際の取引金額は当社必要証拠金の額の約33倍という著しく大きな額になります。また証拠金等は、その後の相場の変動によって追加の預託が必要になることがあり、注意が必要です。ただし、その額は商品や相場変動により異なります。
＜委託手数料について＞
商品先物取引の委託には委託手数料がかかります。その額は商品・約定値段等によって異なりますが、2022年1月4日現在、最高額は取引単位（1枚）当り11,000円(片道・税込)です。
【本サイト使用上の留意点について】
本サイトのコンテンツや情報は当社が信用できると考える情報ベンダーから取得したデータをもとに作成されておりますが、機械作業上データに誤りが発生する可能性がございます。また、当サイトのコンテンツや情報において、可能な限り正確な情報を提供するよう努めておりますが、誤情報が入り込んだり、情報が古くなったりすることもあります。当社はその正確性、完全性を保証するものではありません。ここに示したすべての内容は、当社の現時点での判断を示しているに過ぎません。本サイトは、お客様への情報提供のみを目的としたものであり、特定の商品の売買あるいは取引の勧誘を目的としたものではありません。本サイトにて言及されている投資やサービスはお客様に適切なものであるとは限りません。当社は、本サイトの論旨と一致しない他のレポートを掲載している、或いは今後掲載する可能性があります。本サイトでインターネットのアドレス等を記載している場合がございますが、当社自身のアドレスが記載している場合を除き、アドレス等の内容について当社は一切責任を負いません。本サイトの利用に際してはお客様ご自身でご判断くださいますようお願い申し上げます。
＜著作権について＞
本サイトは当社の著作物であり、著作権法により保護されております。当社の事前の承諾なく、本サイトの一部もしくは全部引用または複製、転送等により使用することを禁じます。
