1. HOME
  2. ブログ
  3. 大幅減産も警戒強く 原油は弱気継続か

大幅減産も警戒強く 原油は弱気継続か

原油価格横ばい 在庫増が重石に

原油価格は水曜日、ほぼ横ばい。

WTI原油先物は、日本時間10時20分、前日終値より0.36ドル安い、25.42ドルとなっている。

サウジアラビアの追加減産発表や、OPECの減産期間延長への期待が、原油価格を支えたとみられる。

一方、API発表の原油在庫量が大きく増加したことが、原油価格の重石となっているようだ。

大幅減産も警戒強く 原油は弱気継続か

サウジは12日、100万バレルの追加減産を行うことを発表。同国の6月の産油量は、4月の産油量から40%減の日量750万バレルとなる見通しだ。

UAEとクウェートも合わせて18万バレルの追加減産を発表し、カザフスタンは5・6月の産油量を約22%減少させることを決定。

ロシア西シベリア地域では、今年の産油量が15%減少する見通しと伝えられている。

また、12日発表のEIA短観では、2020年の米産油量は、前年比54万バレル減の日量1,169万バレル、20201年はさらに約80万バレルの減少と、前回見通しから下方修正された。

さらに、OPECは、7月以降も日量970万バレルの減産を維持する考えを示し、大幅な減産が継続されることへの期待が高まっているようだ。

供給減の見通しが原油価格を支える一方、原油在庫の増加は続いている。

12日発表のAPI米原油在庫統計で、先週の米原油在庫量は前週比758万バレル増と、市場予想を大きく上回る増加幅となった。

原油の供給が減少し、経済活動の再開で需要も回復しつつあるとはいえ、供給過剰の解消にはまだ時間がかかるとの見方が広がり、原油価格の重石となっているようだ。

また、新型コロナの感染拡大第2・第3波による原油需要減に対する懸念も根強い。

ICAPのスコット・シェルトン氏は「原油市場は、材料に対して弱気すぎるようにも感じるが、ウィルスについて分からないことが多い現状では、買うリスクも大きい」と指摘している。

当面は、新型コロナと原油在庫の状況を慎重に見ていく必要がありそうだ。

(Visited 20 times, 1 visits today)
The following two tabs change content below.

endo

NTAA認定テクニカルアナリスト(CMTA®)資格を持つ、さくらインベストのチーフアナリスト。堪能な英語力で、国内外の最新情報をカバー。

 

 

 

 

重要事項

 

当サイトは、当社の経営理念である「株式会社さくらインベストは投資に関する幅広い知識や情報を発信し、お客様をはじめ投資家の皆様の喜びに貢献します」に基づき、一般的な金融リテラシーの知識向上に役立てていただくことを目的としています。
当社(株)さくらインベストは商品先物取引業者であり、金融業者(証券会社等)ではなく、当社で株式等の金融商品の取引を行うことはできません。その為、金融商品等の勧誘や媒介を目的としていません。また、金融商品等のメリットを助長し取引を勧めるものでもありません。

 

【リスク・費用などの重要事項】
<リスクについて>
商品先物取引は相場の変動によって損失が生じる恐れがあり、また、当社必要証拠金の額に比べて何十倍もの金額の取引を行うため、その損失額は預託している証拠金等の額を上回る可能性があります。
<証拠金等の額とレバレッジ>
商品先物取引は委託に際して証拠金等の預託が必要になります。最初に預託する当社必要証拠金額は商品により異なりますが、2020年10月5日現在最高額は取引単位(1枚)当り1,300,000円、最低額は取引単位(1枚)当り4,760円です。国内商品市場取引の必要証拠金額は、毎週日本証券クリアリング機構にて発表されるプライス・スキャンレンジと同額です(損失限定取引を除く)。ただし、実際の取引金額は当社必要証拠金の額の約7倍という著しく大きな額になります。また証拠金等は、その後の相場の変動によって追加の預託が必要になることがあり、注意が必要です。ただし、その額は商品や相場変動により異なります。
<委託手数料について>
商品先物取引の委託には委託手数料がかかります。その額は商品・約定値段等によって異なりますが、2020年10月5日現在、最高額は取引単位(1枚)当り11,000円(片道・税込)です。

 

 

【本サイト使用上の留意点について】
本サイトのコンテンツや情報は当社が信用できると考える情報ベンダーから取得したデータをもとに作成されておりますが、機械作業上データに誤りが発生する可能性がございます。また、当サイトのコンテンツや情報において、可能な限り正確な情報を提供するよう努めておりますが、誤情報が入り込んだり、情報が古くなったりすることもあります。当社はその正確性、完全性を保証するものではありません。ここに示したすべての内容は、当社の現時点での判断を示しているに過ぎません。本サイトは、お客様への情報提供のみを目的としたものであり、特定の商品の売買あるいは取引の勧誘を目的としたものではありません。本サイトにて言及されている投資やサービスはお客様に適切なものであるとは限りません。当社は、本サイトの論旨と一致しない他のレポートを掲載している、或いは今後掲載する可能性があります。本サイトでインターネットのアドレス等を記載している場合がございますが、当社自身のアドレスが記載している場合を除き、アドレス等の内容について当社は一切責任を負いません。本サイトの利用に際してはお客様ご自身でご判断くださいますようお願い申し上げます。
<著作権について>
本サイトは当社の著作物であり、著作権法により保護されております。当社の事前の承諾なく、本サイトの一部もしくは全部引用または複製、転送等により使用することを禁じます。

 

 




  • コメント ( 0 )

  • トラックバックは利用できません。

  1. この記事へのコメントはありません。