1. HOME
  2. ブログ
  3. 6月2日の投資戦略 原油/金/天然ガス/ダウ

6月2日の投資戦略 原油/金/天然ガス/ダウ


 

前日の米国市場終値

✿WTI原油先物 70.10ドル(+2.01)  
✿NY金先物 1995.5ドル(+13.4)  
✿NY天然ガス先物 2.158ドル(-0.108)
✿ダウ平均株価 33,061.57ドル(+153.30) 

  

本日の注目指標・イベント

✿米 5月雇用統計(21:30)
✿米 USDA輸出成約高(21:30)

✿米 BHリグ稼働数(翌2:00)
✿米 CFTC投機筋ポジション(翌4:30)

✿OPEC+会合(6月4日)



前日の市況と この後の見通し

WTI原油先物は大きく反発。6月4日のOPEC+会合を前に、サウジ・ロシアから相反するメッセージが出ていることで、警戒感が高まる中、1日遅れで発表されたEIAの米原油在庫量が、予想に反して増加したことなどが、原油価格の上値を抑える一方、中国の財新製造業PMIが予想を上回ったことや、米債務上限の停止法案が下院で可決されたことなどを受け、買いが優勢となったようです。

EIA週間石油レポート(6月1日発表)
✿原油在庫 前週比 約450万バレル増
✿戦略備蓄 前週比 約250万バレル減
✿ガソリン在庫 前週比 約20万バレル減
✿中間留分在庫 前週比 約100万バレル増
✿クッシング在庫 前週比 約160万バレル増
✿米産油量 日量 約1220万バレル(前週比-10)
✿石油製品需要 1944.2万バレル(前週比+125.9、前年同期比-7.0)
✿製油所稼働率 93.1%

前日終値からやや下寄りして上昇し、終値は基準線に近づいて引けました。本日は前日終値付近から始まり、値位置は弱気となっています。反発し、安値水準での包み足となる一方、基準線・転換線で抑えられる形となりました。ここから基準線・転換線を上に超えるかここで抑えられるかで、目先の方向性は変わってきそうです。少し様子見たいところですね。






NY金先物は続伸。ADP雇用者数が市場予想を上回ったことや、新規失業保険申請件数が予想ほど増えなかったことで、FRBによる追加利上げ観測が強まったことなどが、金価格の上値を抑える一方、ISM製造業景況感指数が予想を下回ったことなどを受けて、ドル指数が急落したことや、債務上限停止法案が下院を通過したことで、債券利回りが低下したことなどが、金価格の支えとなったようです。

前日終値付近から上下に動きましたが、終値は雲の上下に近づいて引けました。本日は前日終値付近から始まり、値位置はやや強気となっています。転換線の上をキープし、20日移動平均線まで上昇してきました。ここを超えてきますと、基準線を目指す動きになりそうですが、一旦抑えられる可能性もあり、少し様子見たいところです。








NY天然ガス先物は大きく続落。メキシコへの天然ガス輸出量が過去最高となったことなどが、天然ガス価格を支える一方、EIA発表の天然ガス貯蔵量が、予想を上回る増加幅となったことや、米国の5月の生産量が101.7 bcfdと過去最高を記録したことなどが、天然ガス価格を押し下げたようです。

✿欧州DutchTTF 前日終値 7.287ドル/mmBtu(-1.131)
✿アジアJKM LNG 前日終値 9.265ドル/mmBtu(-0.020)

EIA米天然ガス貯蔵量データ(6月1日発表)
✿天然ガス貯蔵量  2446 Bcf(前週比 +110 Bcf 5年平均との差 +16.6%↓)

前日終値付近からやや下寄りして下げ、終値は雲の下限を下回って引けました。本日は前日終値付近から始まり、値位置はやや弱気となっています。雲を下抜けてきました! 目先はさらに上値が重くなりそうです。週末の調整やショートカバーで少し戻す動きになるかもしれませんが、チャートは弱気に傾いていますので、5月5日の安値2.031あたりまでの下げは、想定しておいた方がいいかもしれません。





ダウ平均株価は反発。ISM製造業景況感指数は予想を下回ったものの、ADP雇用者数が市場予想を上回ったことや、新規失業保険申請件数が予想ほど増えなかったことで、金融引き締め長期化懸念が強まり、株価の重石となる一方、債務上限停止法案が下院で可決され、民主党のシューマー院内総務が上院での採決を急ぐ姿勢を見せたことで、米債務上限問題への警戒感が和らいだことなどが、相場の支えとなったようです。

前日終値付近から上下に動き、終値は200日移動平均線付近で引けました。値位置はやや弱気となっています。雲の下限下抜けを試しに行きましたが、再度踏みとどまった形ですね…。とはいえ、上値を転換線付近で抑えられ、どっちつかずの値位置となっています。引き続き、転換線・200日移動平均線の抵抗を上に超えるまでは、少し様子見ておいた方がよさそうです。



✿記事中のテクニカルインジケーターの基本的な見方はこちら


✿プロの情報提供を受けながら取引できる商品先物CFD♪ 
 資料請求はこちら、口座開設はこちらから!


✿個人の相場観ですので、あくまでもご参考程度に<(_ _)> 今日も皆様のお取引が上手くいきますように(*^^)v


(Visited 68 times, 1 visits today)

 

 

重要事項

 

当サイトは、一般的な金融リテラシーの知識向上に役立てていただくことを目的としています。よって、株式等の金融商品を助長する趣旨はなく、金融商品等の勧誘や媒介を目的としたものではありません。
当社(株)さくらインベストは商品先物取引業者であり、金融業者(証券会社等)ではなく、当社で株式等の金融商品の取引を行うことはできません。その為、金融商品等の勧誘や媒介を目的としていません。また、金融商品等のメリットを助長し取引を勧めるものでもありません。

【店頭商品デリバティブ取引のリスク・費用などの重要事項】
店頭商品デリバティブ取引(以下、「CFD取引」という)とは、原資産の値動きを反映する銘柄の売り買いの差金の授受によって決済する店頭商品デリバティブ取引であり、当社とお客様の相対で行われる取引です。また、お客様が所定の証拠金を当社に事前に預け入れたうえで行う証拠金取引であり、証拠金の額を超える金額の取引ができる一方、相場の変動により損失が生じる場合があり、証拠金の額を超える損失が生じる可能性もございます。
<リスクについて>
CFD取引は、その取引の仕組みやリスクが取引所において行われる取引所取引とは異なるため、その取引にあたっては契約締結前交付書面および約款等を十分に読み、それら内容をご理解頂き、かつ承諾頂く必要がございます。CFD取引には、銘柄の市場価格が変動して元本を割り込むリスクや、システム機器、通信機器等の故障等、不測の事態による取引の制限が生じるリスクや、少額の証拠金で大きなレバレッジ効果を得ることができ、大きな利益を得る可能性がある反面、多大な損失を被るリスクがあります。また、損失を抑制する目的でロスカットルールが設けられていますが、通貨等の価格または金融指標や商品価格等の数値の変動により、このルールに基づくロスカットが執行されて、損失が生ずることとなる可能性があり、場合によっては、当該損失の額が証拠金の額を上回るおそれがあります。主要国での祝日や特定の時間帯において、また、天災地変、戦争、政変、同盟罷業等の特殊な状況下で、当社からのレートの提示が困難になりお客様が保有するポジションを決済することや新たにポジションを保有することが困難となる可能性があります。当社がCFD取引に関連して取引を行うカバー先の破綻等による取引制限、または建玉及び証拠金の移管等により被る損害等の取引先信用リスクがあります。お客様と当社が行う取引については、相対取引として行うものであり、当社が表示する銘柄等のビッド価格(売付けの価格)とアスク価格(買付けの価格)とに差(スプレッド)があります。CFD取引に関連して発生するスワップポイントについては、金利状況により変動するおそれがあります。CFD取引に係る税制および関連法規の変更等により、現状より不利な条件での取引となる可能性がります。CFD取引に含まれるリスクとして上記に掲げられたものは一般的なものであり、リスクとして全てを網羅しているものでありません。

【リスク・費用などの重要事項】
<リスクについて>
商品先物取引は相場の変動によって損失が生じる恐れがあり、また、当社必要証拠金の額に比べて何十倍もの金額の取引を行うため、その損失額は預託している証拠金等の額を上回る可能性があります。

<証拠金等の額とレバレッジ>
商品先物取引は委託に際して証拠金等の預託が必要になります。最初に預託する当社必要証拠金額は商品により異なりますが、2023年6月5日現在最高額は取引単位(1枚)当り1,500,000円、最低額は取引単位(1枚)当り20,000円です。国内商品市場取引の必要証拠金額は、毎週日本証券クリアリング機構にて発表されるプライス・スキャンレンジと同額です(損失限定取引を除く)。ただし、実際の取引金額は当社必要証拠金の額の約20倍という著しく大きな額になります。また証拠金等は、その後の相場の変動によって追加の預託が必要になることがあり、注意が必要です。ただし、その額は商品や相場変動により異なります。
<委託手数料について>
商品先物取引の委託には委託手数料がかかります。その額は商品・約定値段等によって異なりますが、2023年6月5日現在、最高額は取引単位(1枚)当り11,000円(片道・税込)です。

 

【本サイト使用上の留意点について】
本サイトのコンテンツや情報は当社が信用できると考える情報ベンダーから取得したデータをもとに作成されておりますが、機械作業上データに誤りが発生する可能性がございます。また、当サイトのコンテンツや情報において、可能な限り正確な情報を提供するよう努めておりますが、誤情報が入り込んだり、情報が古くなったりすることもあります。当社はその正確性、完全性を保証するものではありません。ここに示したすべての内容は、当社の現時点での判断を示しているに過ぎません。本サイトは、お客様への情報提供のみを目的としたものであり、特定の商品の売買あるいは取引の勧誘を目的としたものではありません。本サイトにて言及されている投資やサービスはお客様に適切なものであるとは限りません。当社は、本サイトの論旨と一致しない他のレポートを掲載している、或いは今後掲載する可能性があります。本サイトでインターネットのアドレス等を記載している場合がございますが、当社自身のアドレスが記載している場合を除き、アドレス等の内容について当社は一切責任を負いません。本サイトの利用に際してはお客様ご自身でご判断くださいますようお願い申し上げます。
<著作権について>
本サイトは当社の著作物であり、著作権法により保護されております。当社の事前の承諾なく、本サイトの一部もしくは全部引用または複製、転送等により使用することを禁じます。