大豆の歴史
大豆の起源は非常に古く、中国東北部からロシアのアムール川流域が原産地とされています。中国では4000年以上前から栽培が始まり、日本には縄文時代に伝来したと考えられています。古事記にも「五穀（稲・麦・粟・小豆、大豆）」の一つとして記されているなど、稲作とともに長い歴史があります。
欧米には、17-18世紀頃に日本から伝わったとされ、最初に輸入された大豆食品は、フランスのルイ14世のために日本から持ち込まれた醤油だったとも言われています。ルイ14世は醤油で何を食べたんでしょうね？＠-＠？
ちなみに、米国で大豆の栽培が広まったのは1930-40年代で、第二次世界大戦によって食用油の輸入が止まってしまった影響が大きかったようです。1942年に中国を抜いて以降、米国は長年、世界最大の大豆生産国でしたが、ここ数年はブラジルに迫られる状況が続いています。
大豆の用途は？
日本では、豆腐や納豆など、食品としてのイメージが強い大豆ですが、実はそれ以外の用途の割合が非常に多いんです。
世界の大豆の消費動向を見ると、大豆ミールと大豆油を生産する「圧搾需要」が中心であり、食品需要などの割合は、非常に少なくなっています。
大豆を圧搾してとれる大豆油は、最も代表的な植物油で、サラダ油やマヨネーズ、マーガリンの原料として使われています。さらに、大豆油からはバイオディーゼルなどのバイオ燃料も生産されています。
大豆ミールは、大豆油の搾りかすを粉末状にしたもので、主に家畜用の飼料として使われます。
大豆から、大豆油と大豆ミールを生成する場合は、大豆１粒の3/4弱が大豆ミール、1/5弱が大豆油になる、といわれています。
大豆の生産量と輸入量
世界の大豆生産はアメリカとブラジル、アルゼンチンで約80％を占めています。
これらの主要な生産国で、高温、干ばつ、虫害などの問題が起これば、大豆の価格には直接的に影響を及ぼします。
一方、大豆の最大の輸入国は中国となっており、世界の生産量の約6割を占めています。いわゆる“爆買い”と呼ばれるような状況となっています。
約13億の人口を擁する中国では、富裕化に伴う食生活の変化で、肉食や外食が増え、大豆油の需要も、家畜の飼料となる大豆ミールの需要も増大しているのです。
大豆価格の変動要因
大豆価格の主な変動要因は、「供給」「需要」「在庫」です。
以下で少し詳しく見ていきましょう。
天候相場(4-9月)＝供給主導の相場
生産量トップの米国の場合で見てみます。
米国では、大豆の生産期間である4-9月期は、生産動向が価格変動の主要因となる「天候相場」となります。
ポイントは、「作付面積」と「作柄確定までの天候」です。
「作付面積」については、3月末に米農務省(USDA) が発表する「作付意向面積」や、6月末の「確定作付面積」などのデータも参考になりますが、作付時期(5-6月中旬)の天候や、トウモロコシなど競合作物の価格なども、大豆価格に影響を与えることがあります。
米国では、トウモロコシと大豆は同じ畑で栽培するところが多くなっています。
つまり、トウモロコシの畑が増えれば大豆の畑が減り、大豆の畑の面積が増えればトウモロコシの畑は減る、ということになります。
トウモロコシの作付時期は、大豆の約1か月前ですので、この時期に天候が安定せず、トウモロコシを生育するのは難しいと判断されれば、その年は大豆の生産が増え、トウモロコシの生産が減る、ということになります。
また、大豆の単収増加につながる、生育時期の良好な気候条件は、大豆価格の弱材料に、逆に悪天候は強材料になる傾向があります。
需給相場(10-4月)＝在庫主導の相場
作柄が概ね確定し、在庫量(+南半球の生産状況)と消費量のバランスで価格が動くのが、大豆の「需給相場」です。
ポイントは「在庫動向」と「需給動向」です
「在庫動向」については、USDAが四半期ごとに発表する「全米穀物在庫」や毎月発表の「世界農産物需給予測」が参考になります。中でも「期末在庫率(期末在庫÷消費量)」は注目され、大豆の場合、期末在庫率が10～15％で適正水準、10％を下回ると逼迫状況にあると言われています。
「需給動向」については、大豆ミールの飼料需要や大豆油の食用需要、大豆油のバイオディーゼル需要の他、毎週公表される輸出需要データも注目されます。
また、中国は、大豆の輸入を米国・ブラジル・アルゼンチンの3カ国にほぼ100％依存しており、中国の輸入動向が大豆価格に与える影響も大きくなっています。
まとめると、こんな感じです。
これで、今、大注目の大豆投資の基礎はばっちり!? 今後の大豆価格にもご注目下さい！
よろしければ、応援クリックもお願いいたします<(_ _)>
(Visited 175 times, 2 visits today)
The following two tabs change content below.
NTAA認定テクニカルアナリスト(CMTA®)資格を持つ、さくらインベストのチーフアナリスト。堪能な英語力で、国内外の最新情報をカバー。
重要事項
当サイトは、当社の経営理念である「株式会社さくらインベストは投資に関する幅広い知識や情報を発信し、お客様をはじめ投資家の皆様の喜びに貢献します」に基づき、一般的な金融リテラシーの知識向上に役立てていただくことを目的としています。
当社（株）さくらインベストは商品先物取引業者であり、金融業者（証券会社等）ではなく、当社で株式等の金融商品の取引を行うことはできません。その為、金融商品等の勧誘や媒介を目的としていません。また、金融商品等のメリットを助長し取引を勧めるものでもありません。
【店頭商品デリバティブ取引のリスク・費用などの重要事項】
店頭商品デリバティブ取引（以下、「CFD取引」という）とは、原資産の値動きを反映する銘柄の売り買いの差金の授受によって決済する店頭商品デリバティブ取引であり、当社とお客様の相対で行われる取引です。また、お客様が所定の証拠金を当社に事前に預け入れたうえで行う証拠金取引であり、証拠金の額を超える金額の取引ができる一方、相場の変動により損失が生じる場合があり、証拠金の額を超える損失が生じる可能性もございます。
＜リスクについて＞
CFD取引は、その取引の仕組みやリスクが取引所において行われる取引所取引とは異なるため、その取引にあたっては契約締結前交付書面および約款等を十分に読み、それら内容をご理解頂き、かつ承諾頂く必要がございます。CFD取引には、銘柄の市場価格が変動して元本を割り込むリスクや、システム機器、通信機器等の故障等、不測の事態による取引の制限が生じるリスクや、少額の証拠金で大きなレバレッジ効果を得ることができ、大きな利益を得る可能性がある反面、多大な損失を被るリスクがあります。また、損失を抑制する目的でロスカットルールが設けられていますが、通貨等の価格または金融指標や商品価格等の数値の変動により、このルールに基づくロスカットが執行されて、損失が生ずることとなる可能性があり、場合によっては、当該損失の額が証拠金の額を上回るおそれがあります。主要国での祝日や特定の時間帯において、また、天災地変、戦争、政変、同盟罷業等の特殊な状況下で、当社からのレートの提示が困難になりお客様が保有するポジションを決済することや新たにポジションを保有することが困難となる可能性があります。当社がCFD取引に関連して取引を行うカバー先の破綻等による取引制限、または建玉及び証拠金の移管等により被る損害等の取引先信用リスクがあります。お客様と当社が行う取引については、相対取引として行うものであり、当社が表示する銘柄等のビッド価格（売付けの価格）とアスク価格（買付けの価格）とに差（スプレッド）があります。CFD取引に関連して発生するスワップポイントについては、金利状況により変動するおそれがあります。CFD取引に係る税制および関連法規の変更等により、現状より不利な条件での取引となる可能性がります。CFD取引に含まれるリスクとして上記に掲げられたものは一般的なものであり、リスクとして全てを網羅しているものでありません。
【リスク・費用などの重要事項】
＜リスクについて＞
商品先物取引は相場の変動によって損失が生じる恐れがあり、また、当社必要証拠金の額に比べて何十倍もの金額の取引を行うため、その損失額は預託している証拠金等の額を上回る可能性があります。
＜証拠金等の額とレバレッジ＞
商品先物取引は委託に際して証拠金等の預託が必要になります。最初に預託する当社必要証拠金額は商品により異なりますが、2021年4月5日現在最高額は取引単位（1枚）当り1,300,000円、最低額は取引単位（1枚）当り4,250円です。国内商品市場取引の必要証拠金額は、毎週日本証券クリアリング機構にて発表されるプライス・スキャンレンジと同額です（損失限定取引を除く）。ただし、実際の取引金額は当社必要証拠金の額の約31倍という著しく大きな額になります。また証拠金等は、その後の相場の変動によって追加の預託が必要になることがあり、注意が必要です。ただし、その額は商品や相場変動により異なります。
＜委託手数料について＞
商品先物取引の委託には委託手数料がかかります。その額は商品・約定値段等によって異なりますが、2021年4月5日現在、最高額は取引単位（1枚）当り11,000円(片道・税込)です。
【本サイト使用上の留意点について】
本サイトのコンテンツや情報は当社が信用できると考える情報ベンダーから取得したデータをもとに作成されておりますが、機械作業上データに誤りが発生する可能性がございます。また、当サイトのコンテンツや情報において、可能な限り正確な情報を提供するよう努めておりますが、誤情報が入り込んだり、情報が古くなったりすることもあります。当社はその正確性、完全性を保証するものではありません。ここに示したすべての内容は、当社の現時点での判断を示しているに過ぎません。本サイトは、お客様への情報提供のみを目的としたものであり、特定の商品の売買あるいは取引の勧誘を目的としたものではありません。本サイトにて言及されている投資やサービスはお客様に適切なものであるとは限りません。当社は、本サイトの論旨と一致しない他のレポートを掲載している、或いは今後掲載する可能性があります。本サイトでインターネットのアドレス等を記載している場合がございますが、当社自身のアドレスが記載している場合を除き、アドレス等の内容について当社は一切責任を負いません。本サイトの利用に際してはお客様ご自身でご判断くださいますようお願い申し上げます。
＜著作権について＞
本サイトは当社の著作物であり、著作権法により保護されております。当社の事前の承諾なく、本サイトの一部もしくは全部引用または複製、転送等により使用することを禁じます。
✿最新のコメント✿