1. HOME
  2. ブログ
  3. 米原油在庫は増加 ハリケーンの影響に注意

米原油在庫は増加 ハリケーンの影響に注意

原油価格下落 トランプ氏ツイートの影響か

原油価格は水曜日、やや下落。

WTI原油先物は、日本時間09時58分、前日終値より0.83ドル安い、39.84ドルとなっています。

火曜日には、米国やノルウェーの供給減見通しを受け、原油価格は約3.7%の上昇となりました。

一方、米原油在庫の増加や、米経済対策への期待が後退したことで、原油価格も下押しされたようです。


米原油在庫は増加 ハリケーンの影響に注意

APIが6日発表した米原油在庫量は、前週比約95.1万バレル増と、予想以上の増加となりました。

ガソリン在庫は前週比約86.7万バレル減、中間留分在庫は同103.3万バレル減、原油集積地であるオクラホマ州クッシング在庫は同74.9万バレル増となっています。

石油製品在庫の減少が原油価格の支えとなった面もありますが、原油在庫が増加に転じたことで、原油価格には下押し圧力がかかったとみられます。

また、トランプ米大統領は6日、追加経済対策を巡る民主党との協議を、大統領選が終わるまで停止するよう指示したとツイート。

追加経済対策の早期実現への期待が後退し、景気下押し懸念から原油価格にも下押し圧力がかかったとみられます。

一方、ノルウェーのストライキや、米ハリケーンによる供給減懸念が、原油価格の支えとなっているようです。

産油国ノルウェーでは、ストライキがエスカレートして6つの海上油田が操業停止となり、同国の産油量の約8%にあたる日量約33万バレルの生産が停止しています。

労働組合連合は、賃金交渉が合意に至らなければ、10日以降もストライキを続けるとし、その場合、さらに4つの海上油田の操業に影響が出る可能性があります。

また、米メキシコ湾には、カテゴリー4の勢力に発達したハリケーン「デルタ」が接近しつつあります。

「デルタ」は現地時間の7日から9日にかけて、勢力を保ったままメキシコ湾を通過し、9~10日にメキシコ湾岸の州に上陸する予想となっています。

米安全環境執行局によりますと、6日時点で、すでにメキシコ湾海上油田の29.2%の生産が停止しているようです。

今週いっぱいは、ハリケーンの影響に注意する必要がありそうです。


(Visited 34 times, 1 visits today)
The following two tabs change content below.

遠藤 結香

NTAA認定テクニカルアナリスト(CMTA®)資格を持つ、さくらインベストのチーフアナリスト。堪能な英語力で、国内外の最新情報をカバー。

 

 

 

 

重要事項

 

当サイトは、当社の経営理念である「株式会社さくらインベストは投資に関する幅広い知識や情報を発信し、お客様をはじめ投資家の皆様の喜びに貢献します」に基づき、一般的な金融リテラシーの知識向上に役立てていただくことを目的としています。
当社(株)さくらインベストは商品先物取引業者であり、金融業者(証券会社等)ではなく、当社で株式等の金融商品の取引を行うことはできません。その為、金融商品等の勧誘や媒介を目的としていません。また、金融商品等のメリットを助長し取引を勧めるものでもありません。

 

【リスク・費用などの重要事項】
<リスクについて>
商品先物取引は相場の変動によって損失が生じる恐れがあり、また、当社必要証拠金の額に比べて何十倍もの金額の取引を行うため、その損失額は預託している証拠金等の額を上回る可能性があります。
<証拠金等の額とレバレッジ>
商品先物取引は委託に際して証拠金等の預託が必要になります。最初に預託する当社必要証拠金額は商品により異なりますが、2020年10月5日現在最高額は取引単位(1枚)当り1,300,000円、最低額は取引単位(1枚)当り4,760円です。国内商品市場取引の必要証拠金額は、毎週日本証券クリアリング機構にて発表されるプライス・スキャンレンジと同額です(損失限定取引を除く)。ただし、実際の取引金額は当社必要証拠金の額の約7倍という著しく大きな額になります。また証拠金等は、その後の相場の変動によって追加の預託が必要になることがあり、注意が必要です。ただし、その額は商品や相場変動により異なります。
<委託手数料について>
商品先物取引の委託には委託手数料がかかります。その額は商品・約定値段等によって異なりますが、2020年10月5日現在、最高額は取引単位(1枚)当り11,000円(片道・税込)です。

 

 

【本サイト使用上の留意点について】
本サイトのコンテンツや情報は当社が信用できると考える情報ベンダーから取得したデータをもとに作成されておりますが、機械作業上データに誤りが発生する可能性がございます。また、当サイトのコンテンツや情報において、可能な限り正確な情報を提供するよう努めておりますが、誤情報が入り込んだり、情報が古くなったりすることもあります。当社はその正確性、完全性を保証するものではありません。ここに示したすべての内容は、当社の現時点での判断を示しているに過ぎません。本サイトは、お客様への情報提供のみを目的としたものであり、特定の商品の売買あるいは取引の勧誘を目的としたものではありません。本サイトにて言及されている投資やサービスはお客様に適切なものであるとは限りません。当社は、本サイトの論旨と一致しない他のレポートを掲載している、或いは今後掲載する可能性があります。本サイトでインターネットのアドレス等を記載している場合がございますが、当社自身のアドレスが記載している場合を除き、アドレス等の内容について当社は一切責任を負いません。本サイトの利用に際してはお客様ご自身でご判断くださいますようお願い申し上げます。
<著作権について>
本サイトは当社の著作物であり、著作権法により保護されております。当社の事前の承諾なく、本サイトの一部もしくは全部引用または複製、転送等により使用することを禁じます。

 

 




  • コメント ( 0 )

  • トラックバックは利用できません。

  1. この記事へのコメントはありません。