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EIA 原油需給見通し

今年は、新型コロナの感染拡大によって原油需要が大幅に減少し、3・4月には原油在庫が大きく増加しました。

これに対応するため、サウジが主導するOPECと、ロシアなどOPEC非加盟国からなるOPEC+が、5月以降、大幅な減産を行っています。

足元では依然として供給過剰懸念が強く、原油価格は上値を抑えられていますが、今後の見通しはどうなっているのでしょうか。

米エネルギー情報局(EIA)によりますと、OPECの産油量は5月、前月比で日量約600万バレル減となり、1993年以来最大の減少幅を記録しました。

OPEC+全体では、今年1月の水準から、5月は日量約590万バレル減、6月は同790万バレル減、7月は同710万バレル減、8月は同560万バレル減となっています。

イラン、リビア、ベネズエラは、経済制裁の影響や、国内の情勢が不安定であることを考慮して、減産免除となっています。

EIAは、OPEC+の減産と、米国などそれ以外の国の生産減によって、2020年Q3には供給が需要を下回ると試算しています。

これにより、石油在庫は大きく減少する見通しとなっています。

2020年後半から2021年末頃まで減少は続き、来年中には過剰在庫が解消され、需給も均衡すると、EIAは見ているようです。

需要面はコロナ次第ということもあり、不確実性が高くなっています。

一方、供給面では、OPEC+の協調減産は、減産幅を縮小しながら2022年4月まで続けられる予定となっています。

また、EIAは、米国の産油量が今後減少していくとの見通しを示しています。

原油価格が上昇して来れば、増産に転じる国も出てくるかもしれませんが、当面は供給が抑えられた状況が続きそうです。

もし需要が急速に改善するようなことがあれば、一時的に供給不足となる可能性も指摘されていますので、今後も需給バランスは注視しておく必要がありそうです。


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遠藤 結香

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