1. HOME
  2. ブログ
  3. 米ハリケーン接近 原油価格への影響は? 

米ハリケーン接近 原油価格への影響は? 

原油価格横ばい 新型コロナ治療法に期待

原油価格は火曜日、ほぼ横ばい。

WTI原油先物は、日本時間11時36分、前日終値より0.05ドル安い、42.57ドルとなっている。

米国で新型コロナ感染症の治療法が特別認可されたことが、原油相場にもプラス材料となったようだ。

一方、米メキシコ湾に2つのハリケーンが直撃する可能性が高まり、原油価格への影響も出てきているようだ。

米ハリケーン接近 原油価格への影響は?   

米食品医薬品局(FDA)は23日、COVID-19から回復した人の血液から赤血球などを取り除いた血しょうを患者に投与する治療法を、特別に認可したと発表した。

新型コロナ治療への期待が、原油価格の支えとなったようだ。

一方、メキシコ湾に「マルコ」と「ローラ」の2つの嵐が近づいており、油田プラットフォームの停止が相次いでいるようだ。

24日時点で、100以上のプラットフォームから職員が退避し、日量100万バレル以上の原油生産が停止している。

湾岸地域の製油所も稼働を停止しており、米ガソリン先物は約7%値上がりしたが、WTI原油価格は、それほど動いていない。

リッターブッシュ・アンド・アソシエイツのジム・リッターブッシュ氏は「ハリケーンによる原油生産減は原油価格の強材料である一方、製油所の停止による原油需要減は弱材料になる」と指摘している。

他方、米国からの原油輸出量の減少懸念を受け、24日にはWTI原油よりもブレント原油価格の上昇幅が大きくなった。

プライス・フューチャーズ・グループのフィル・フリン氏は「米国から輸出される原油の多くは、メキシコ湾に貯留されているため、輸出にも影響が出やすい」と指摘している。

「マルコ」はハリケーンの勢力で24日にルイジアナ州に上陸し、「ローラ」は25日頃にはハリケーンに発達し、27日頃までにルイジアナ州に上陸する見込みとなっている。

ハリケーンの被害が大きくなると、原油需要の減少懸念から原油価格が下押しされる可能性もある。今週は、米ハリケーンの状況を注視しておく必要がありそうだ。


(Visited 71 times, 1 visits today)
The following two tabs change content below.

endo

NTAA認定テクニカルアナリスト(CMTA®)資格を持つ、さくらインベストのチーフアナリスト。堪能な英語力で、国内外の最新情報をカバー。

 

 

 

 

重要事項

 

当サイトは、当社の経営理念である「株式会社さくらインベストは投資に関する幅広い知識や高次元の技術を発信し、投資家の皆様の喜びに貢献できる企業を目指します」に基づき、一般的な金融リテラシーの知識向上に役立てていただくことを目的としています。
当社(株)さくらインベストは商品先物取引業者であり、金融業者(証券会社等)ではなく、当社で株式等の金融商品の取引を行うことはできません。その為、金融商品等の勧誘や媒介を目的としていません。また、金融商品等のメリットを助長し取引を勧めるものでもありません。

 

【リスク・費用などの重要事項】
<リスクについて>
商品先物取引は相場の変動によって損失が生じる恐れがあり、また、当社必要証拠金の額に比べて何十倍もの金額の取引を行うため、その損失額は預託している証拠金等の額を上回る可能性があります。
<証拠金等の額とレバレッジ>
商品先物取引は委託に際して証拠金等の預託が必要になります。最初に預託する当社必要証拠金額は商品により異なりますが、2020年10月5日現在最高額は取引単位(1枚)当り1,300,000円、最低額は取引単位(1枚)当り4,760円です。国内商品市場取引の必要証拠金額は、毎週日本証券クリアリング機構にて発表されるプライス・スキャンレンジと同額です(損失限定取引を除く)。ただし、実際の取引金額は当社必要証拠金の額の約7倍という著しく大きな額になります。また証拠金等は、その後の相場の変動によって追加の預託が必要になることがあり、注意が必要です。ただし、その額は商品や相場変動により異なります。
<委託手数料について>
商品先物取引の委託には委託手数料がかかります。その額は商品・約定値段等によって異なりますが、2020年10月5日現在、最高額は取引単位(1枚)当り11,000円(片道・税込)です。

 

 

【本サイト使用上の留意点について】
本サイトのコンテンツや情報は当社が信用できると考える情報ベンダーから取得したデータをもとに作成されておりますが、機械作業上データに誤りが発生する可能性がございます。また、当サイトのコンテンツや情報において、可能な限り正確な情報を提供するよう努めておりますが、誤情報が入り込んだり、情報が古くなったりすることもあります。当社はその正確性、完全性を保証するものではありません。ここに示したすべての内容は、当社の現時点での判断を示しているに過ぎません。本サイトは、お客様への情報提供のみを目的としたものであり、特定の商品の売買あるいは取引の勧誘を目的としたものではありません。本サイトにて言及されている投資やサービスはお客様に適切なものであるとは限りません。当社は、本サイトの論旨と一致しない他のレポートを掲載している、或いは今後掲載する可能性があります。本サイトでインターネットのアドレス等を記載している場合がございますが、当社自身のアドレスが記載している場合を除き、アドレス等の内容について当社は一切責任を負いません。本サイトの利用に際してはお客様ご自身でご判断くださいますようお願い申し上げます。
<著作権について>
本サイトは当社の著作物であり、著作権法により保護されております。当社の事前の承諾なく、本サイトの一部もしくは全部引用または複製、転送等により使用することを禁じます。

 

 




  • コメント ( 0 )

  • トラックバックは利用できません。

  1. この記事へのコメントはありません。