1. HOME
  2. ブログ
  3. 株高で金は売られやすく パウエル議長の演説が焦点に 

株高で金は売られやすく パウエル議長の演説が焦点に 

金価格は横ばい リスクオンで安全資産需要弱まる

金価格は火曜日、ほぼ横ばい。

NY金先物は、日本時間10時08分、前日終値より1.4ドル高い、1937.5ドルとなっている。

米国で新型コロナ感染症の治療法が特別認可されたことで、金の安全資産需要は減退したようだ。

一方、今週のジャクソンホール会議でのパウエルFRB議長の演説に、注目が集まっている。

株高で金は売られやすく パウエル議長の演説が焦点に  

新型コロナウイルスの感染は、24日時点で世界196か国以上、2,340万人以上に広がり、死者は80万人以上に上っている。

新型コロナの感染拡大が続く中、米食品医薬品局(FDA)は23日、COVID-19から回復した人の血液を投与する治療法を、特別に認可したと発表した。

新型コロナ治療への期待から、株価が上昇。S&P500とNASDAQは、過去最高値を更新した。

逆に安全資産需要は弱まり、金価格は押し下げられたようだ。

また、米国で追加経済対策をめぐる与野党協議が停止していることも、金価格の停滞につながっているようだ。

ブルーライン・フューチャーズのフィリップ・ストレイブル氏は「金は株価上昇でも底堅い動きとなっているが、価格上昇のためには、追加財政政策やインフレなど新たな材料が必要だ」と指摘している。

一方で、市場の関心は、27日に予定されている、ジャクソンホール会議でのパウエルFRB議長の演説に集まっている。

さらなる金融緩和政策への言及があれば、再びドル安・金買いにつながる可能性がある。

また、FRBが公式に2%超のインフレを容認することが示されれば、インフレヘッジとして金が買われやすくなり、金価格を押し上げる要因となるとみられる。

ただ、新たなプラス材料がなければ、失望売りで金の下げが深くなることも考えられ、注意が必要だ。

TDセキュリティーズは「金価格が急騰しすぎたことが、貴金属市場で大幅な調整を招いたが、金価格がさらに下がれば、押し目買いも入りやすくなる」と指摘している。

目先は強弱材料が混在しているような状況だが、低金利やインフレ懸念など、中長期的なファンダメンタルは引き続き強く、ある程度下げると買い支えられる展開が予測される。


(Visited 129 times, 1 visits today)
The following two tabs change content below.

endo

NTAA認定テクニカルアナリスト(CMTA®)資格を持つ、さくらインベストのチーフアナリスト。堪能な英語力で、国内外の最新情報をカバー。

 

 

 

 

重要事項

 

当サイトは、当社の経営理念である「株式会社さくらインベストは投資に関する幅広い知識や高次元の技術を発信し、投資家の皆様の喜びに貢献できる企業を目指します」に基づき、一般的な金融リテラシーの知識向上に役立てていただくことを目的としています。
当社(株)さくらインベストは商品先物取引業者であり、金融業者(証券会社等)ではなく、当社で株式等の金融商品の取引を行うことはできません。その為、金融商品等の勧誘や媒介を目的としていません。また、金融商品等のメリットを助長し取引を勧めるものでもありません。

 

【リスク・費用などの重要事項】
<リスクについて>
商品先物取引は相場の変動によって損失が生じる恐れがあり、また、当社必要証拠金の額に比べて何十倍もの金額の取引を行うため、その損失額は預託している証拠金等の額を上回る可能性があります。
<証拠金等の額とレバレッジ>
商品先物取引は委託に際して証拠金等の預託が必要になります。最初に預託する当社必要証拠金額は商品により異なりますが、2020年10月5日現在最高額は取引単位(1枚)当り1,300,000円、最低額は取引単位(1枚)当り4,760円です。国内商品市場取引の必要証拠金額は、毎週日本証券クリアリング機構にて発表されるプライス・スキャンレンジと同額です(損失限定取引を除く)。ただし、実際の取引金額は当社必要証拠金の額の約7倍という著しく大きな額になります。また証拠金等は、その後の相場の変動によって追加の預託が必要になることがあり、注意が必要です。ただし、その額は商品や相場変動により異なります。
<委託手数料について>
商品先物取引の委託には委託手数料がかかります。その額は商品・約定値段等によって異なりますが、2020年10月5日現在、最高額は取引単位(1枚)当り11,000円(片道・税込)です。

 

 

【本サイト使用上の留意点について】
本サイトのコンテンツや情報は当社が信用できると考える情報ベンダーから取得したデータをもとに作成されておりますが、機械作業上データに誤りが発生する可能性がございます。また、当サイトのコンテンツや情報において、可能な限り正確な情報を提供するよう努めておりますが、誤情報が入り込んだり、情報が古くなったりすることもあります。当社はその正確性、完全性を保証するものではありません。ここに示したすべての内容は、当社の現時点での判断を示しているに過ぎません。本サイトは、お客様への情報提供のみを目的としたものであり、特定の商品の売買あるいは取引の勧誘を目的としたものではありません。本サイトにて言及されている投資やサービスはお客様に適切なものであるとは限りません。当社は、本サイトの論旨と一致しない他のレポートを掲載している、或いは今後掲載する可能性があります。本サイトでインターネットのアドレス等を記載している場合がございますが、当社自身のアドレスが記載している場合を除き、アドレス等の内容について当社は一切責任を負いません。本サイトの利用に際してはお客様ご自身でご判断くださいますようお願い申し上げます。
<著作権について>
本サイトは当社の著作物であり、著作権法により保護されております。当社の事前の承諾なく、本サイトの一部もしくは全部引用または複製、転送等により使用することを禁じます。

 

 




  • コメント ( 0 )

  • トラックバックは利用できません。

  1. この記事へのコメントはありません。