1. HOME
  2. ブログ
  3. 産油国債務拡大 供給不足の引き金に?

産油国債務拡大 供給不足の引き金に?

トピックス:産油国債務拡大 供給不足の引き金に?

S&Pグローバル・レーティングスは、原油安と新型コロナ感染拡大を受けて、中東湾岸諸国の債務が、2023年までに4,900億ドル程度まで膨む見通しを示しました。

湾岸協力会議(GCC)に加盟するバーレーン、クウェート、オマーン、カタール、サウジアラビア、UAEの6各国の債務は、2020年だけで1,000億ドルまで拡大し、ソブリンファンドの取り崩しは800億ドルに達する見込みです。

原油価格は、足元で40ドル前後まで回復してきていますが、例えばサウジの財政均衡ラインは1バレル80ドル前後と言われていますので、まだまだ苦しい状況と考えられます。

また、米国の石油・ガスセクターの債務についてもコロナ禍で大きく膨らみ、2020年は1兆346億ドルとなる見通しが示されています。

米シェール老舗チェサピークの破産申請も大きな話題になりましたが、2015年以降に倒産したシェール企業は200社を超えており、今年はこの傾向に拍車がかかりそうです。

ESG投資の広がりもあって資金調達が難しくなる中、債務を抱えた状態で新規開発投資ができるシェール企業は限られるでしょう。

伝統的な油井もそうですが、特にシェール油井は減退率が高いため、新規開発投資が滞ると、原油生産量は急速に減少していく可能性があります。

需要が回復する一方で供給量が減少し、供給不足に陥る可能性が出てくると、原油価格は一段高となるかもしれません。


(Visited 64 times, 1 visits today)
The following two tabs change content below.

endo

NTAA認定テクニカルアナリスト(CMTA®)資格を持つ、さくらインベストのチーフアナリスト。堪能な英語力で、国内外の最新情報をカバー。

 

 

 

 

重要事項

 

当サイトは、当社の経営理念である「株式会社さくらインベストは投資に関する幅広い知識や高次元の技術を発信し、投資家の皆様の喜びに貢献できる企業を目指します」に基づき、一般的な金融リテラシーの知識向上に役立てていただくことを目的としています。
当社(株)さくらインベストは商品先物取引業者であり、金融業者(証券会社等)ではなく、当社で株式等の金融商品の取引を行うことはできません。その為、金融商品等の勧誘や媒介を目的としていません。また、金融商品等のメリットを助長し取引を勧めるものでもありません。

 

【リスク・費用などの重要事項】
<リスクについて>
商品先物取引は相場の変動によって損失が生じる恐れがあり、また、当社必要証拠金の額に比べて何十倍もの金額の取引を行うため、その損失額は預託している証拠金等の額を上回る可能性があります。
<証拠金等の額とレバレッジ>
商品先物取引は委託に際して証拠金等の預託が必要になります。最初に預託する当社必要証拠金額は商品により異なりますが、2020年10月5日現在最高額は取引単位(1枚)当り1,300,000円、最低額は取引単位(1枚)当り4,760円です。国内商品市場取引の必要証拠金額は、毎週日本証券クリアリング機構にて発表されるプライス・スキャンレンジと同額です(損失限定取引を除く)。ただし、実際の取引金額は当社必要証拠金の額の約7倍という著しく大きな額になります。また証拠金等は、その後の相場の変動によって追加の預託が必要になることがあり、注意が必要です。ただし、その額は商品や相場変動により異なります。
<委託手数料について>
商品先物取引の委託には委託手数料がかかります。その額は商品・約定値段等によって異なりますが、2020年10月5日現在、最高額は取引単位(1枚)当り11,000円(片道・税込)です。

 

 

【本サイト使用上の留意点について】
本サイトのコンテンツや情報は当社が信用できると考える情報ベンダーから取得したデータをもとに作成されておりますが、機械作業上データに誤りが発生する可能性がございます。また、当サイトのコンテンツや情報において、可能な限り正確な情報を提供するよう努めておりますが、誤情報が入り込んだり、情報が古くなったりすることもあります。当社はその正確性、完全性を保証するものではありません。ここに示したすべての内容は、当社の現時点での判断を示しているに過ぎません。本サイトは、お客様への情報提供のみを目的としたものであり、特定の商品の売買あるいは取引の勧誘を目的としたものではありません。本サイトにて言及されている投資やサービスはお客様に適切なものであるとは限りません。当社は、本サイトの論旨と一致しない他のレポートを掲載している、或いは今後掲載する可能性があります。本サイトでインターネットのアドレス等を記載している場合がございますが、当社自身のアドレスが記載している場合を除き、アドレス等の内容について当社は一切責任を負いません。本サイトの利用に際してはお客様ご自身でご判断くださいますようお願い申し上げます。
<著作権について>
本サイトは当社の著作物であり、著作権法により保護されております。当社の事前の承諾なく、本サイトの一部もしくは全部引用または複製、転送等により使用することを禁じます。

 

 




  • コメント ( 0 )

  • トラックバックは利用できません。

  1. この記事へのコメントはありません。