1. HOME
  2. ブログ
  3. 市場に迫る原油不足の足音!?

市場に迫る原油不足の足音!?

トピックス:市場に迫る原油不足の足音!?

6月、過去最大規模の協調減産について、OPEC+は7月末まで日量970万バレルの減産幅を維持することを決定しました。

しかし、行き過ぎた減産で、供給不足が生じ始めている油種もあるようです。

例えば、ロシアの「ウラル」や、サウジアラビアの「アラブライト」などは、大幅な供給減と中国などの需要回復により、すでに供給不足となっています。

ロシアの代表油種である「ウラル」の価格は、4月にはブレント原油価格よりも4.5ドル安かったのですが、今は2.4ドルほど高くなっています。

原油市場は「バックワーデーション」へ

供給不足は、主に「サワー原油」市場で発生しているようです。

「サワー原油」とは、硫黄分の多い原油で、中東産原油や、ロシアの「ウラル」などが該当します。

ちなみに、硫黄分の少ない原油は「スウィート原油」と呼ばれ、ブレント原油、WTI原油などが代表的な油種となっています。

通常は、硫黄分の少ない「スウィート原油」の方が価格が高くなっていることが多いのですが、OPEC+の大幅な減産によって、価格の逆転が起こっているのです。

また、「サワー原油」先物市場では、期近物が期先物よりも高くなる「バックワーデーション(逆鞘)」が起こっています。

バックワーデーションは、需給がひっ迫している時に見られることが多く、「サワー原油」の供給不足を反映していると考えられます。

☛ 参考:限月(げんげつ)って何?

協調減産の効果

CMEのデータによりますと、スウィート原油も含めた世界の原油市場で、バックワーデーションに向かいつつあるようです。

5月には、期近物が期先物の半値程度しかない大幅な「コンタンゴ(順鞘)」となっていましたので、需給は急速に回復しつつあると言えそうです。

原油価格の推移を見ても、各国の減産の効果が表れているように見えますが、昨年末の原油価格60ドルと比べると、まだ道半ばといったところです。

足元の原油価格40ドル前後は、ロシアの採算ラインぎりぎりですし、サウジアラビアの財政均衡ライン(80ドル前後)には、程遠い水準です。

大半の米シェール企業の採算ラインも50~55ドルとされていますので、現在の価格はほとんどの産油国にとって、まだ低い水準と言えるでしょう。

需給改善の兆しを受けて、それでもOPEC+が大規模な協調減産を続ける判断をするのかどうか、注目です。


(Visited 111 times, 1 visits today)
The following two tabs change content below.

endo

NTAA認定テクニカルアナリスト(CMTA®)資格を持つ、さくらインベストのチーフアナリスト。堪能な英語力で、国内外の最新情報をカバー。

 

 

 

 

重要事項

 

当サイトは、当社の経営理念である「株式会社さくらインベストは投資に関する幅広い知識や高次元の技術を発信し、投資家の皆様の喜びに貢献できる企業を目指します」に基づき、一般的な金融リテラシーの知識向上に役立てていただくことを目的としています。
当社(株)さくらインベストは商品先物取引業者であり、金融業者(証券会社等)ではなく、当社で株式等の金融商品の取引を行うことはできません。その為、金融商品等の勧誘や媒介を目的としていません。また、金融商品等のメリットを助長し取引を勧めるものでもありません。

 

【リスク・費用などの重要事項】
<リスクについて>
商品先物取引は相場の変動によって損失が生じる恐れがあり、また、当社必要証拠金の額に比べて何十倍もの金額の取引を行うため、その損失額は預託している証拠金等の額を上回る可能性があります。
<証拠金等の額とレバレッジ>
商品先物取引は委託に際して証拠金等の預託が必要になります。最初に預託する当社必要証拠金額は商品により異なりますが、2020年10月5日現在最高額は取引単位(1枚)当り1,300,000円、最低額は取引単位(1枚)当り4,760円です。国内商品市場取引の必要証拠金額は、毎週日本証券クリアリング機構にて発表されるプライス・スキャンレンジと同額です(損失限定取引を除く)。ただし、実際の取引金額は当社必要証拠金の額の約7倍という著しく大きな額になります。また証拠金等は、その後の相場の変動によって追加の預託が必要になることがあり、注意が必要です。ただし、その額は商品や相場変動により異なります。
<委託手数料について>
商品先物取引の委託には委託手数料がかかります。その額は商品・約定値段等によって異なりますが、2020年10月5日現在、最高額は取引単位(1枚)当り11,000円(片道・税込)です。

 

 

【本サイト使用上の留意点について】
本サイトのコンテンツや情報は当社が信用できると考える情報ベンダーから取得したデータをもとに作成されておりますが、機械作業上データに誤りが発生する可能性がございます。また、当サイトのコンテンツや情報において、可能な限り正確な情報を提供するよう努めておりますが、誤情報が入り込んだり、情報が古くなったりすることもあります。当社はその正確性、完全性を保証するものではありません。ここに示したすべての内容は、当社の現時点での判断を示しているに過ぎません。本サイトは、お客様への情報提供のみを目的としたものであり、特定の商品の売買あるいは取引の勧誘を目的としたものではありません。本サイトにて言及されている投資やサービスはお客様に適切なものであるとは限りません。当社は、本サイトの論旨と一致しない他のレポートを掲載している、或いは今後掲載する可能性があります。本サイトでインターネットのアドレス等を記載している場合がございますが、当社自身のアドレスが記載している場合を除き、アドレス等の内容について当社は一切責任を負いません。本サイトの利用に際してはお客様ご自身でご判断くださいますようお願い申し上げます。
<著作権について>
本サイトは当社の著作物であり、著作権法により保護されております。当社の事前の承諾なく、本サイトの一部もしくは全部引用または複製、転送等により使用することを禁じます。

 

 




  • コメント ( 0 )

  • トラックバックは利用できません。

  1. この記事へのコメントはありません。