1. HOME
  2. ブログ
  3. 米シェール企業も注目の新産業とは? 

米シェール企業も注目の新産業とは? 

トピックス:米シェール企業も注目の新産業とは?

石油大手も気候変動問題に積極的に取り組むようになりましたが、今、特に注目されるのが地熱の利用です。

地熱は、地球内部の熱に由来するエネルギーです。温暖化ガスを発生させることなく、天候などに左右されずに安定した供給が得られるため、太陽光や風力とともに、今後の利用拡大が期待されています。

地球内部のマントルが上昇する部分が地上にあり、地熱が豊富なアイスランドでの利用が有名ですが、火山周辺でのマグマの利用も行われています。

また、地面に坑井を掘り、地下に高圧の液体を注入して人工的に「地熱貯留層」を作って、そこから高温の熱水や蒸気を取り出す方法もあります。

このように、人為的手段によって作られた地熱システムは、EGS (Engineered Geothermal Systems) と呼ばれ、欧米では地熱開発の中心的な手段となっています。

地球の核部分の温度は、約5,700℃あり、地面を深く掘れば掘るほど、地盤の温度は高くなります。

地熱利用のためには、一般的に温度が200℃以上の深さまで坑井を掘る必要があるとされています。

坑井を掘って地下から熱を取り出すやり方は、シェール井を掘って石油を取り出すやり方と非常に似ています。実際に、シェール企業のベテラン技師が、地熱利用プロジェクトに参加する例も多いようです。

また、シェール井を掘る技術や機械を転用できることや、液体の再利用ができることで、長期的にはコストも安く抑えられると言われています。

さらに、基本的には地球上のどこでも利用が可能で、電力の地産地消も容易になるのではないかと期待されています。

テキサス大学のムクル・シャルマ教授は「3~5年の実証実験後には、広く適用されることになるだろう」と述べています。

数年後には、シェール企業がこぞって地熱産業に参入しているかもしれません。


(Visited 47 times, 1 visits today)
The following two tabs change content below.

遠藤 結香

NTAA認定テクニカルアナリスト(CMTA®)資格を持つ、さくらインベストのチーフアナリスト。堪能な英語力で、国内外の最新情報をカバー。

 

 

 

 

重要事項

 

当サイトは、当社の経営理念である「株式会社さくらインベストは投資に関する幅広い知識や情報を発信し、お客様をはじめ投資家の皆様の喜びに貢献します」に基づき、一般的な金融リテラシーの知識向上に役立てていただくことを目的としています。
当社(株)さくらインベストは商品先物取引業者であり、金融業者(証券会社等)ではなく、当社で株式等の金融商品の取引を行うことはできません。その為、金融商品等の勧誘や媒介を目的としていません。また、金融商品等のメリットを助長し取引を勧めるものでもありません。

 

【リスク・費用などの重要事項】
<リスクについて>
商品先物取引は相場の変動によって損失が生じる恐れがあり、また、当社必要証拠金の額に比べて何十倍もの金額の取引を行うため、その損失額は預託している証拠金等の額を上回る可能性があります。
<証拠金等の額とレバレッジ>
商品先物取引は委託に際して証拠金等の預託が必要になります。最初に預託する当社必要証拠金額は商品により異なりますが、2020年10月5日現在最高額は取引単位(1枚)当り1,300,000円、最低額は取引単位(1枚)当り4,760円です。国内商品市場取引の必要証拠金額は、毎週日本証券クリアリング機構にて発表されるプライス・スキャンレンジと同額です(損失限定取引を除く)。ただし、実際の取引金額は当社必要証拠金の額の約7倍という著しく大きな額になります。また証拠金等は、その後の相場の変動によって追加の預託が必要になることがあり、注意が必要です。ただし、その額は商品や相場変動により異なります。
<委託手数料について>
商品先物取引の委託には委託手数料がかかります。その額は商品・約定値段等によって異なりますが、2020年10月5日現在、最高額は取引単位(1枚)当り11,000円(片道・税込)です。

 

 

【本サイト使用上の留意点について】
本サイトのコンテンツや情報は当社が信用できると考える情報ベンダーから取得したデータをもとに作成されておりますが、機械作業上データに誤りが発生する可能性がございます。また、当サイトのコンテンツや情報において、可能な限り正確な情報を提供するよう努めておりますが、誤情報が入り込んだり、情報が古くなったりすることもあります。当社はその正確性、完全性を保証するものではありません。ここに示したすべての内容は、当社の現時点での判断を示しているに過ぎません。本サイトは、お客様への情報提供のみを目的としたものであり、特定の商品の売買あるいは取引の勧誘を目的としたものではありません。本サイトにて言及されている投資やサービスはお客様に適切なものであるとは限りません。当社は、本サイトの論旨と一致しない他のレポートを掲載している、或いは今後掲載する可能性があります。本サイトでインターネットのアドレス等を記載している場合がございますが、当社自身のアドレスが記載している場合を除き、アドレス等の内容について当社は一切責任を負いません。本サイトの利用に際してはお客様ご自身でご判断くださいますようお願い申し上げます。
<著作権について>
本サイトは当社の著作物であり、著作権法により保護されております。当社の事前の承諾なく、本サイトの一部もしくは全部引用または複製、転送等により使用することを禁じます。

 

 




  • コメント ( 0 )

  • トラックバックは利用できません。

  1. この記事へのコメントはありません。