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コロナで再生可能エネルギーへのシフトが加速 原油価格への影響は?

コラム:再生可能エネルギーと原油価格

新型コロナの感染拡大で、エネルギー需要全般が落ち込む中、欧州では 「気候変動対策をコロナ後の経済復興の中心に据えよう」という動きがあるようです。

「グリーンリカバリー」とも呼ばれ、ドイツでは、1,300億ユーロ(約16兆円)規模の景気刺激策のうち400億ユーロ(約5兆円)以上が、気候変動対策に使われることになっています。

もともと再生可能エネルギーへのシフトが進んでいた欧州では、 ロックダウン中に再生可能エネルギーの利用も増えたようです。

一方で、世界経済フォーラムは「新型コロナウイルス感染拡大がもたらした未曾有の混乱は、クリーンエネルギー転換を脅かしている」と指摘しています。

エネルギー需要の減少はもちろん、大幅な原油安が、再生可能エネルギーから化石燃料への逆エネルギーシフトを招くのではないかと考えられているのです。

果たして、新型コロナは再生可能エネルギーへのシフトを加速させるのでしょうか?

BPのデータによる2018年の世界のエネルギー構成比率を見ますと、化石燃料が全体のおよそ85%を占め、再生可能エネルギーは約4.1%となっています。

技術革新や可採量の増加によって、石油枯渇問題はほとんど耳にしなくなりましたが、化石燃料への依存度は、依然として高いことが分かります。

国ごとの状況を見ますと、 再生可能エネルギーの割合は、米国で約4.3%、中国で4.4%、日本で約5.6%、再生可能エネルギーの導入が進んでいるドイツでは約14.6%となっています。まだまだ割合としては少ないんですね。

だからこそ、国が主導して導入を促そうとしているわけですが、再生可能エネルギーがメインのエネルギー源となるのは、いつ頃なのでしょうか?

米エネルギー情報局( EIA)は、今後のエネルギー消費量の見通しを公表しています。

これによりますと、2050年頃に再生可能エネルギーが消費量トップとなることが予測されています。

同時に、石炭以外の化石燃料についても、消費量がやや増加することが予測されています。

つまり、再生可能エネルギーの割合が増えると同時に、化石燃料の消費量も増える、という見方が示されているのです。必ずしも「再生可能エネルギーの増加=化石燃料の減少」とはならないんですね。

当面は、再生可能エネルギーの広がりが原油価格に大きな影響を与えることはないと考えてよさそうです。


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