原油価格横ばい OPEC+会合を前に
原油価格は火曜日、ほぼ横ばい。
WTI原油先物は、日本時間11時54分、前日終値より0.07ドル高い、35.51ドルとなっている。
OPEC+が5・6月の減産規模を7月以降も維持するとの期待が、原油価格を支えているようだ。
一方、米中対立の激化による需要減懸念が、原油価格の上値を抑えているとみられる。
OPEC+会合前倒し 7月以降も減産幅維持か
サウジアラビアなどOPECと、ロシアなどOPEC非加盟の協力国からなるOPEC+は、今月9・10日に予定されていた会合を、4日に前倒しして開催するようだ。
OPEC+は4月、5・6月に日量970万バレルの減産に取り組み、その後7～12月は同770万バレル、2021年1月～2022年4月は同580万バレルに減産幅を縮小して、減産を続けることで合意している。
OPECとロシアは、減産期間の延長についての話し合いをすでに重ねており、5・6月の減産規模を7月以降も1～2か月間維持することを、4日の会合で決定する見込みだ。
アクシコープのスティーブン・イネス氏は「現在のOPEC+による協調減産が保たれる限り、原油価格は一段高い水準で安定するだろう」と指摘している。
また、1日に行われた米中首脳電話会談でも、OPEC+の減産についての話があったようだ。
ロイターによると、ロシアの5月の産油量は日量859～869万バレルと、ほぼ減産目標水準の日量850万バレル近くまで減少している。
米国は協調減産には参加していないものの、5月中旬の産油量は1,140万バレルと、3月中旬の日量1,310万バレルからおよそ170万バレル減少している。
足元の1バレル35ドルでは、採算の取れない米シェール企業も多いとみられ、米露とも原油価格を上昇させるため、減産継続には前向きであると考えられる。
一方で、米中対立の激化や、欧米の製造業PMIの弱さが、原油需要の減少懸念につながり、原油価格を下押ししているようだ。
OPEC+が協調減産規模の維持を決定すれば、原油価格の強材料となるとみられるが、需要減懸念が原油価格上昇の足を引っ張ることになりそうだ。
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