1. HOME
  2. ブログ
  3. 金需要、ETFに支えられる

金需要、ETFに支えられる

4月30日に発表されたWGC(ワールドゴールドカウンシル)のレポートによると、第1四半期の金総需要は、前年比1%高の1083.8トンだった。。

新型コロナウイルスにより金需要の内訳に大きな影響を与えていることがレポートのデータから確認できる。

金は5つの需要に支えられ価格が形成されている。1年前の2019年第1四半期から今回の2020年第1四半期にかけて、結果としては1%の上昇であったが、内訳には大きな変化がみられる。

  2019年 2020年 変動率
中央銀行 157トン 145トン -7.6%
ETF 42.9トン 298トン +594%
金地金、金コイン 257.6トン 241.6 -6.2%
ジュエリー 533.4トン 325.8トン -38.9%
工業用 79.9トン 73.4トン -8.1%

上表から、新型コロナウイルスの影響による実需が減った分を、リスク資産からの逃避もしくは価格の上昇を狙った投資需要が補っている事が確認出来る。

ロシアが4月からの金購入プログラムを一時停止していることから、中央銀行の需要減少が見られる。

新型コロナウイルスの衰退が進めば、金の実需は回復してくる事が予想できる。以前であれば、株が上昇すれば金が売られることが多く、それがいわゆる順ザヤであったが、最近はリスクヘッジをしながら、株を購入していく動きが値動きから感じられ、株が上がったとしても金が売られるとは限らない。

どちらにしても、金投資は買い方が有利な状況が続くと思われる。

(Visited 12 times, 1 visits today)
The following two tabs change content below.

tagashira

さくらインベストディーリング部所属アナリスト。金融商品全般に精通し、顧客の方向けのレポートも担当している。プライベートでは株式投資に没頭中。                                       ✿記事更新をTwitterでお知らせしています!

 

 

 

 

重要事項

 

当サイトは、当社の経営理念である「株式会社さくらインベストは投資に関する幅広い知識や情報を発信し、お客様をはじめ投資家の皆様の喜びに貢献します」に基づき、一般的な金融リテラシーの知識向上に役立てていただくことを目的としています。
当社(株)さくらインベストは商品先物取引業者であり、金融業者(証券会社等)ではなく、当社で株式等の金融商品の取引を行うことはできません。その為、金融商品等の勧誘や媒介を目的としていません。また、金融商品等のメリットを助長し取引を勧めるものでもありません。

 

【リスク・費用などの重要事項】
<リスクについて>
商品先物取引は相場の変動によって損失が生じる恐れがあり、また、当社必要証拠金の額に比べて何十倍もの金額の取引を行うため、その損失額は預託している証拠金等の額を上回る可能性があります。
<証拠金等の額とレバレッジ>
商品先物取引は委託に際して証拠金等の預託が必要になります。最初に預託する当社必要証拠金額は商品により異なりますが、2020年10月5日現在最高額は取引単位(1枚)当り1,300,000円、最低額は取引単位(1枚)当り4,760円です。国内商品市場取引の必要証拠金額は、毎週日本証券クリアリング機構にて発表されるプライス・スキャンレンジと同額です(損失限定取引を除く)。ただし、実際の取引金額は当社必要証拠金の額の約7倍という著しく大きな額になります。また証拠金等は、その後の相場の変動によって追加の預託が必要になることがあり、注意が必要です。ただし、その額は商品や相場変動により異なります。
<委託手数料について>
商品先物取引の委託には委託手数料がかかります。その額は商品・約定値段等によって異なりますが、2020年10月5日現在、最高額は取引単位(1枚)当り11,000円(片道・税込)です。

 

 

【本サイト使用上の留意点について】
本サイトのコンテンツや情報は当社が信用できると考える情報ベンダーから取得したデータをもとに作成されておりますが、機械作業上データに誤りが発生する可能性がございます。また、当サイトのコンテンツや情報において、可能な限り正確な情報を提供するよう努めておりますが、誤情報が入り込んだり、情報が古くなったりすることもあります。当社はその正確性、完全性を保証するものではありません。ここに示したすべての内容は、当社の現時点での判断を示しているに過ぎません。本サイトは、お客様への情報提供のみを目的としたものであり、特定の商品の売買あるいは取引の勧誘を目的としたものではありません。本サイトにて言及されている投資やサービスはお客様に適切なものであるとは限りません。当社は、本サイトの論旨と一致しない他のレポートを掲載している、或いは今後掲載する可能性があります。本サイトでインターネットのアドレス等を記載している場合がございますが、当社自身のアドレスが記載している場合を除き、アドレス等の内容について当社は一切責任を負いません。本サイトの利用に際してはお客様ご自身でご判断くださいますようお願い申し上げます。
<著作権について>
本サイトは当社の著作物であり、著作権法により保護されております。当社の事前の承諾なく、本サイトの一部もしくは全部引用または複製、転送等により使用することを禁じます。

 

 




  • コメント ( 0 )

  • トラックバックは利用できません。

  1. この記事へのコメントはありません。