1. HOME
  2. ブログ
  3. 金価格に上昇圧力 各国コロナ対策で

金価格に上昇圧力 各国コロナ対策で

金価格続伸 安全資産需要伸びる

金価格は火曜日、やや下落。

NY金先物は、日本時10時02分、前日終値より7.3ドル高い、1768.7ドルとなっている。

新型コロナウイルスの影響による世界景気の後退懸念から、安全資産の金買いが進んでいるようだ。

また、大規模な経済政策によるインフレリスクも、金市場への資金流入要因となっているとみられる。

金価格に上昇圧力 各国コロナ対策で

新型コロナウイルスの感染は、14日時点で世界193か国以上、188.9万人以上に広がり、死者は11.7万人以上に上っている。

13日には、米主要企業の1-3月期決算発表が本格化するのを前に、新型コロナウイルス感染拡大による業績悪化を警戒した売りなどにより、米株価は反落した。

先行き不安が広がる中、安全資産の金に資金が集まっているようだ。NY金先物は13日、一時およそ7年半ぶりの高値となる1772.8ドルをつけた。

ブルーライン・フューチャーズのフィル・ストレイブル氏は「米株価が激しく上下する中、それを嫌う投資家が金市場に殺到しているようだ」と指摘。

また、同氏は「金価格を根本的に支えているのは、インフレ懸念だと考えている」とも述べている。

インフレ時は相対的に通貨価値が下がる一方、物である金の価値はむしろ高まる。そのためインフレ時には、資産価値を保全するための金需要が増える傾向がある。

新型コロナの影響で世界的に経済活動が停滞し、デフレ懸念から金価格は下押しされていた面もあったが、各国経済政策による大量の資金供給により、むしろインフレ懸念が高まりつつあるようだ。

米FRBは9日、2.3兆ドル(約250兆円)規模の緊急資金供給を発表。また、EU各国の財務相は同日、5400億ユーロ(約64兆円)規模の経済対策を承認した。

一方、国債投資銀行UBSは最近のレポートで、FRBの金融緩和によって、米実質金利はマイナス圏まで低下するとの見方を示している。

低金利も、金価格の強材料となる傾向がある。各国の金融・財政政策によって、金価格には上昇圧力がかかりやすい環境が続きそうだ。


↓よろしければ、応援クリックお願い致します!

にほんブログ村 先物取引ブログ 商品先物へ
にほんブログ村

商品先物でいこう



商品先物取引の基礎を学べるセミナーも随時開催中♪   

オンラインでも受講できます。詳しくはこちらから。

(Visited 3 times, 1 visits today)
The following two tabs change content below.

遠藤 結香

NTAA認定テクニカルアナリスト(CMTA®)資格を持つ、さくらインベストのチーフアナリスト。堪能な英語力で、国内外の最新情報をカバー。

 

 

 

 

重要事項

 

当サイトは、当社の経営理念である「株式会社さくらインベストは投資に関する幅広い知識や情報を発信し、お客様をはじめ投資家の皆様の喜びに貢献します」に基づき、一般的な金融リテラシーの知識向上に役立てていただくことを目的としています。
当社(株)さくらインベストは商品先物取引業者であり、金融業者(証券会社等)ではなく、当社で株式等の金融商品の取引を行うことはできません。その為、金融商品等の勧誘や媒介を目的としていません。また、金融商品等のメリットを助長し取引を勧めるものでもありません。

 

【リスク・費用などの重要事項】
<リスクについて>
商品先物取引は相場の変動によって損失が生じる恐れがあり、また、当社必要証拠金の額に比べて何十倍もの金額の取引を行うため、その損失額は預託している証拠金等の額を上回る可能性があります。
<証拠金等の額とレバレッジ>
商品先物取引は委託に際して証拠金等の預託が必要になります。最初に預託する当社必要証拠金額は商品により異なりますが、2020年10月5日現在最高額は取引単位(1枚)当り1,300,000円、最低額は取引単位(1枚)当り4,760円です。国内商品市場取引の必要証拠金額は、毎週日本証券クリアリング機構にて発表されるプライス・スキャンレンジと同額です(損失限定取引を除く)。ただし、実際の取引金額は当社必要証拠金の額の約7倍という著しく大きな額になります。また証拠金等は、その後の相場の変動によって追加の預託が必要になることがあり、注意が必要です。ただし、その額は商品や相場変動により異なります。
<委託手数料について>
商品先物取引の委託には委託手数料がかかります。その額は商品・約定値段等によって異なりますが、2020年10月5日現在、最高額は取引単位(1枚)当り11,000円(片道・税込)です。

 

 

【本サイト使用上の留意点について】
本サイトのコンテンツや情報は当社が信用できると考える情報ベンダーから取得したデータをもとに作成されておりますが、機械作業上データに誤りが発生する可能性がございます。また、当サイトのコンテンツや情報において、可能な限り正確な情報を提供するよう努めておりますが、誤情報が入り込んだり、情報が古くなったりすることもあります。当社はその正確性、完全性を保証するものではありません。ここに示したすべての内容は、当社の現時点での判断を示しているに過ぎません。本サイトは、お客様への情報提供のみを目的としたものであり、特定の商品の売買あるいは取引の勧誘を目的としたものではありません。本サイトにて言及されている投資やサービスはお客様に適切なものであるとは限りません。当社は、本サイトの論旨と一致しない他のレポートを掲載している、或いは今後掲載する可能性があります。本サイトでインターネットのアドレス等を記載している場合がございますが、当社自身のアドレスが記載している場合を除き、アドレス等の内容について当社は一切責任を負いません。本サイトの利用に際してはお客様ご自身でご判断くださいますようお願い申し上げます。
<著作権について>
本サイトは当社の著作物であり、著作権法により保護されております。当社の事前の承諾なく、本サイトの一部もしくは全部引用または複製、転送等により使用することを禁じます。

 

 




  • コメント ( 0 )

  • トラックバックは利用できません。

  1. この記事へのコメントはありません。