1. HOME
  2. ブログ
  3. 経済指標の悪化 金価格上昇要因に?

経済指標の悪化 金価格上昇要因に?

金価格横ばい 利確の売りが重しに

金価格は金曜日、ほぼ横ばい。

NY金先物は、日本時間10時56分、前日終値より11.7ドル安い、1639.5ドルとなっている。

米新規失業保険申請件数が大幅に増加したことが、金価格の支えとなったとみられる。

一方、新型コロナへの警戒感はまだ強く、利確の売りで上値が重い展開となっているようだ。

経済指標の悪化 金価格上昇要因に?

新型コロナウイルスの感染は27日時点で世界182か国以上、50万人以上に広がり、死者は2.3万人以上に上っている。

新型コロナウイルス感染拡大による実体経済への悪影響が、経済指標にも表れつつある。

26日に発表された先週の米新規失業保険申請件数は、過去最多の328万件に急増。新型コロナの影響で業務停止や人員削減を行う企業が相次いでいることが要因とみられる。

バンク・オブ・アメリカのミシェル・マイヤー氏は「この統計は景気後退の速さと深刻さを示すものだ」と指摘している。

想像以上の影響の大きさに、ドルが売られるとともに、政府や中央銀行による追加の景気対策への期待が高まり、金価格を押し上げたようだ。

米ドル指数や金利の低下は、金価格の強材料となりやすい。

USグローバル・インベスターズのマイケル・マトセク氏は「金価格にとって、各国の景気刺激策の意味が大きい。経済指標の悪化は景気刺激策の長期化を連想させ、金価格を支えた」と述べている。

経済指標が悪化する中で株価が大きく戻したのも、追加の景気刺激策への期待が、一つの要因だったとみられる。

一方で、金の精錬所が新型コロナウイルスの影響で停止していることで、金の需給がひっ迫する懸念も強まっている。

新型コロナの影響がどこまで広がるのか見通せない中、金の安全資産需要も高まっている状況での供給不足は、金価格の一段高につながる可能性もありそうだ。


↓よろしければ、応援クリックお願い致します!

にほんブログ村 先物取引ブログ 商品先物へ
にほんブログ村


商品先物取引の基礎を学べるセミナーも随時開催中♪

詳しくはこちらから。


(Visited 10 times, 1 visits today)
The following two tabs change content below.

遠藤 結香

NTAA認定テクニカルアナリスト(CMTA®)資格を持つ、さくらインベストのチーフアナリスト。堪能な英語力で、国内外の最新情報をカバー。

最新記事 by 遠藤 結香 (全て見る)

 

 

 

 

重要事項

 

当サイトは、当社の経営理念である「株式会社さくらインベストは投資に関する幅広い知識や情報を発信し、お客様をはじめ投資家の皆様の喜びに貢献します」に基づき、一般的な金融リテラシーの知識向上に役立てていただくことを目的としています。
当社(株)さくらインベストは商品先物取引業者であり、金融業者(証券会社等)ではなく、当社で株式等の金融商品の取引を行うことはできません。その為、金融商品等の勧誘や媒介を目的としていません。また、金融商品等のメリットを助長し取引を勧めるものでもありません。

 

【リスク・費用などの重要事項】
<リスクについて>
商品先物取引は相場の変動によって損失が生じる恐れがあり、また、当社必要証拠金の額に比べて何十倍もの金額の取引を行うため、その損失額は預託している証拠金等の額を上回る可能性があります。
<証拠金等の額とレバレッジ>
商品先物取引は委託に際して証拠金等の預託が必要になります。最初に預託する当社必要証拠金額は商品により異なりますが、2020年10月5日現在最高額は取引単位(1枚)当り1,300,000円、最低額は取引単位(1枚)当り4,760円です。国内商品市場取引の必要証拠金額は、毎週日本証券クリアリング機構にて発表されるプライス・スキャンレンジと同額です(損失限定取引を除く)。ただし、実際の取引金額は当社必要証拠金の額の約7倍という著しく大きな額になります。また証拠金等は、その後の相場の変動によって追加の預託が必要になることがあり、注意が必要です。ただし、その額は商品や相場変動により異なります。
<委託手数料について>
商品先物取引の委託には委託手数料がかかります。その額は商品・約定値段等によって異なりますが、2020年10月5日現在、最高額は取引単位(1枚)当り11,000円(片道・税込)です。

 

 

【本サイト使用上の留意点について】
本サイトのコンテンツや情報は当社が信用できると考える情報ベンダーから取得したデータをもとに作成されておりますが、機械作業上データに誤りが発生する可能性がございます。また、当サイトのコンテンツや情報において、可能な限り正確な情報を提供するよう努めておりますが、誤情報が入り込んだり、情報が古くなったりすることもあります。当社はその正確性、完全性を保証するものではありません。ここに示したすべての内容は、当社の現時点での判断を示しているに過ぎません。本サイトは、お客様への情報提供のみを目的としたものであり、特定の商品の売買あるいは取引の勧誘を目的としたものではありません。本サイトにて言及されている投資やサービスはお客様に適切なものであるとは限りません。当社は、本サイトの論旨と一致しない他のレポートを掲載している、或いは今後掲載する可能性があります。本サイトでインターネットのアドレス等を記載している場合がございますが、当社自身のアドレスが記載している場合を除き、アドレス等の内容について当社は一切責任を負いません。本サイトの利用に際してはお客様ご自身でご判断くださいますようお願い申し上げます。
<著作権について>
本サイトは当社の著作物であり、著作権法により保護されております。当社の事前の承諾なく、本サイトの一部もしくは全部引用または複製、転送等により使用することを禁じます。

 

 




  • コメント ( 0 )

  • トラックバックは利用できません。

  1. この記事へのコメントはありません。