1. HOME
  2. ブログ
  3. OPEC総会7月に 協調減産は延長へ?

OPEC総会7月に 協調減産は延長へ?

2019.6.20 原油

原油価格上昇 米在庫減を受け

2019.6.20 oil

原油価格は木曜日、やや上昇。

WTI原油先物は、日本時間12時11分、前日終値より30セント高い54.54ドルとなっている。

EIA発表の米原油在庫が予想以上に減少したことが、原油価格の強材料となったとみられる。

また、調整が難航していたOPEC+の次回会合日時が決定したことも、原油価格の支えとなったようだ。

OPEC総会7月に 協調減産は延長へ?

EIAが水曜日発表した先週の米原油在庫は、前週比で310万バレル減と、予想の110万バレル減を上回る減少幅となった。

また、輸出の増加や産油量の減少により、ガソリンなど石油製品在庫も減少しており、原油需要の減少懸念がやや和らいだようだ。

一方、OPECは次回の総会を7月1日に、OPEC+の会合を7月2日に開くことを決定した。次回会合は当初6月25、26日に予定されていたが、延期をめぐって調整が難航していた。

次回会合では、今月末で終了予定の協調減産延長について議論される見込み。

UAEのマズルーイ エネルギー相は協調減産の延長について「論理的で合理的だ」と発言しており、延長合意に向けた話し合いが進んでいるようだ。

バンガード・マーケッツのスティーブン・イネス氏は「減産延長が原油価格の強い支えとなるだろう」と述べている。

また、水曜日にはエクソンモービルなどが操業するイラク南部の石油施設に、ロケット弾による攻撃があり、米・イランの緊張がさらに高まるおそれもある。

IHSマークイットの最新レポートでも、ホルムズ海峡など中東で「大規模な原油供給途絶」の可能性が指摘されており、原油価格の急騰にも備える必要がありそうだ。


本投稿は将来の利益を保証したり、約束したものではありません。また商品先物取引は、元本および利益が保証されている取引ではございません。証拠金に比べて、大きな金額の取引を行うため、ハイリスク、ハイリターンの取引になります。お取引の判断は自己責任にてお願いいたします。

(Visited 3 times, 1 visits today)
The following two tabs change content below.

endo

NTAA認定テクニカルアナリスト(CMTA®)資格を持つ、さくらインベストのチーフアナリスト。堪能な英語力で、国内外の最新情報をカバー。

 

 

 

 

重要事項

 

当サイトは、当社の経営理念である「株式会社さくらインベストは投資に関する幅広い知識や情報を発信し、お客様をはじめ投資家の皆様の喜びに貢献します」に基づき、一般的な金融リテラシーの知識向上に役立てていただくことを目的としています。
当社(株)さくらインベストは商品先物取引業者であり、金融業者(証券会社等)ではなく、当社で株式等の金融商品の取引を行うことはできません。その為、金融商品等の勧誘や媒介を目的としていません。また、金融商品等のメリットを助長し取引を勧めるものでもありません。

 

【リスク・費用などの重要事項】
<リスクについて>
商品先物取引は相場の変動によって損失が生じる恐れがあり、また、当社必要証拠金の額に比べて何十倍もの金額の取引を行うため、その損失額は預託している証拠金等の額を上回る可能性があります。
<証拠金等の額とレバレッジ>
商品先物取引は委託に際して証拠金等の預託が必要になります。最初に預託する当社必要証拠金額は商品により異なりますが、2020年10月5日現在最高額は取引単位(1枚)当り1,300,000円、最低額は取引単位(1枚)当り4,760円です。国内商品市場取引の必要証拠金額は、毎週日本証券クリアリング機構にて発表されるプライス・スキャンレンジと同額です(損失限定取引を除く)。ただし、実際の取引金額は当社必要証拠金の額の約7倍という著しく大きな額になります。また証拠金等は、その後の相場の変動によって追加の預託が必要になることがあり、注意が必要です。ただし、その額は商品や相場変動により異なります。
<委託手数料について>
商品先物取引の委託には委託手数料がかかります。その額は商品・約定値段等によって異なりますが、2020年10月5日現在、最高額は取引単位(1枚)当り11,000円(片道・税込)です。

 

 

【本サイト使用上の留意点について】
本サイトのコンテンツや情報は当社が信用できると考える情報ベンダーから取得したデータをもとに作成されておりますが、機械作業上データに誤りが発生する可能性がございます。また、当サイトのコンテンツや情報において、可能な限り正確な情報を提供するよう努めておりますが、誤情報が入り込んだり、情報が古くなったりすることもあります。当社はその正確性、完全性を保証するものではありません。ここに示したすべての内容は、当社の現時点での判断を示しているに過ぎません。本サイトは、お客様への情報提供のみを目的としたものであり、特定の商品の売買あるいは取引の勧誘を目的としたものではありません。本サイトにて言及されている投資やサービスはお客様に適切なものであるとは限りません。当社は、本サイトの論旨と一致しない他のレポートを掲載している、或いは今後掲載する可能性があります。本サイトでインターネットのアドレス等を記載している場合がございますが、当社自身のアドレスが記載している場合を除き、アドレス等の内容について当社は一切責任を負いません。本サイトの利用に際してはお客様ご自身でご判断くださいますようお願い申し上げます。
<著作権について>
本サイトは当社の著作物であり、著作権法により保護されております。当社の事前の承諾なく、本サイトの一部もしくは全部引用または複製、転送等により使用することを禁じます。

 

 




  • コメント ( 0 )

  • トラックバックは利用できません。

  1. この記事へのコメントはありません。