1. HOME
  2. ブログ
  3. FRB利上げ停止 金需要の高まりも

FRB利上げ停止 金需要の高まりも

2019.1.31

金価格引き続き高く FRBの利上げ停止で

2019.1.31

金価格は木曜日、ほぼ横ばい。

NY金先物は、日本時間16時31分、前日終値より0.3ドル高い1319.8ドルとなっている。

金価格は前日の取引で8か月ぶりの高値をつけた後、高止まりしている。

FRBが金利据え置きを決定したことで、ドルが売られ、逆に金が買われたようだ。

FRB今年は利上げなしか? 金価格に追い風

NY金先物価格は水曜日、昨年5月11日以来の高値となる1323.4ドルをつけた。

金は今、FRBのハト派路線への転換と、米中貿易協議、2つの強材料に押し上げられているようだ。

また、WGCが木曜日発表した2018年の金需要レポートによると、2018年の金需要は4%増。中でも、各国中央銀行による金需要は前年比74%増の651.5トンとなり、約50年ぶりの高水準となった。

地政学リスクや経済の不確実性が高まる中、安全かつ流動性の高い金準備を増やしているようだ。

WGCの調査によると、76%の中央銀行が、金の役割を安全資産としており、5分の1が、今後12か月は金購入を増やすことを示唆している。

特に「脱ドル」を進めるロシアは、2018年に274.3トンの金を購入。4年連続で、200トン以上の購入を続けている。

金利の低下や、各国中央銀行などによる需要の増加により、今後の金相場は強含んでいきそうだ。


本投稿は将来の利益を保証したり、約束したものではありません。また商品先物取引は、元本および利益が保証されている取引ではございません。証拠金に比べて、大きな金額の取引を行うため、ハイリスク、ハイリターンの取引になります。お取引の判断は自己責任にてお願いいたします。

(Visited 4 times, 1 visits today)
The following two tabs change content below.

遠藤 結香

NTAA認定テクニカルアナリスト(CMTA®)資格を持つ、さくらインベストのチーフアナリスト。堪能な英語力で、国内外の最新情報をカバー。

 

 

 

 

重要事項

 

当サイトは、当社の経営理念である「株式会社さくらインベストは投資に関する幅広い知識や情報を発信し、お客様をはじめ投資家の皆様の喜びに貢献します」に基づき、一般的な金融リテラシーの知識向上に役立てていただくことを目的としています。
当社(株)さくらインベストは商品先物取引業者であり、金融業者(証券会社等)ではなく、当社で株式等の金融商品の取引を行うことはできません。その為、金融商品等の勧誘や媒介を目的としていません。また、金融商品等のメリットを助長し取引を勧めるものでもありません。

 

【リスク・費用などの重要事項】
<リスクについて>
商品先物取引は相場の変動によって損失が生じる恐れがあり、また、当社必要証拠金の額に比べて何十倍もの金額の取引を行うため、その損失額は預託している証拠金等の額を上回る可能性があります。
<証拠金等の額とレバレッジ>
商品先物取引は委託に際して証拠金等の預託が必要になります。最初に預託する当社必要証拠金額は商品により異なりますが、2020年10月5日現在最高額は取引単位(1枚)当り1,300,000円、最低額は取引単位(1枚)当り4,760円です。国内商品市場取引の必要証拠金額は、毎週日本証券クリアリング機構にて発表されるプライス・スキャンレンジと同額です(損失限定取引を除く)。ただし、実際の取引金額は当社必要証拠金の額の約7倍という著しく大きな額になります。また証拠金等は、その後の相場の変動によって追加の預託が必要になることがあり、注意が必要です。ただし、その額は商品や相場変動により異なります。
<委託手数料について>
商品先物取引の委託には委託手数料がかかります。その額は商品・約定値段等によって異なりますが、2020年10月5日現在、最高額は取引単位(1枚)当り11,000円(片道・税込)です。

 

 

【本サイト使用上の留意点について】
本サイトのコンテンツや情報は当社が信用できると考える情報ベンダーから取得したデータをもとに作成されておりますが、機械作業上データに誤りが発生する可能性がございます。また、当サイトのコンテンツや情報において、可能な限り正確な情報を提供するよう努めておりますが、誤情報が入り込んだり、情報が古くなったりすることもあります。当社はその正確性、完全性を保証するものではありません。ここに示したすべての内容は、当社の現時点での判断を示しているに過ぎません。本サイトは、お客様への情報提供のみを目的としたものであり、特定の商品の売買あるいは取引の勧誘を目的としたものではありません。本サイトにて言及されている投資やサービスはお客様に適切なものであるとは限りません。当社は、本サイトの論旨と一致しない他のレポートを掲載している、或いは今後掲載する可能性があります。本サイトでインターネットのアドレス等を記載している場合がございますが、当社自身のアドレスが記載している場合を除き、アドレス等の内容について当社は一切責任を負いません。本サイトの利用に際してはお客様ご自身でご判断くださいますようお願い申し上げます。
<著作権について>
本サイトは当社の著作物であり、著作権法により保護されております。当社の事前の承諾なく、本サイトの一部もしくは全部引用または複製、転送等により使用することを禁じます。

 

 




  • コメント ( 0 )

  • トラックバックは利用できません。

  1. この記事へのコメントはありません。